ニーズが高まる産業保健師の将来性
主に大企業に駐在している産業保健師。この先もニーズは高まっていくと予想されています。
まだまだ産業保健師を駐在させていない企業も多いですが、産業保健師が常にいることで、社員の健康を心身両面から支え、仕事に集中できる環境を整えることができます。
今後、どのように産業保健師のニーズが高まっていくのか？をチェックしていきましょう。
生活習慣病の予防
2008年より医療費の適正化のために、高齢者の医療の確保に関する法律が施行されました。
それと同時に、40歳～74歳の医療保険者は、特定健康診査と特定保健指導を受けることが義務付けられました。企業には40歳以上の社員が数多く働いています。
そのため、企業に産業保健師が駐在することにより、健康診断をスムーズに計画・実行することができるようになります。
心筋梗塞や脳血管疾患のリスクとなる内蔵脂肪型肥満の人を、特定健康診査で早期発見することにより、専門家による特定保健指導を受けることが可能です。この特定保健指導を受けることで、食生活や運動など日頃の生活を見直すなど、内蔵脂肪の減少に取り組むことができます。
この特定保健指導は、半年にかけて複数回の指導が必要とされており、それに従事する保健師の数も増加しています。
メンタルヘルスの管理
近年は激務など仕事によるストレスを抱えている社員が多く見られます。
過度のストレスが溜まり続けると、身体にも影響を及ぼし、様々な疾病の原因になります。企業は社員の健康を守るために、定期的なストレスチェックを行うなどして、社員の健康維持に取り組んでいます。
健康診断だけでなく、社員のストレスチェックにも産業保健師が必要とされることが多く、ストレス社会と言われる現代では、多くの企業が産業保健師を求めています。
日々の生活の中で、ストレスを上手に発散またはコントロールできれば、社員のメンタルヘルスが向上し、前向きに仕事に取り組むことができるようになるでしょう。
女性の社会進出
女性の社会進出が進み、多くの企業で女性が活躍するようになりました。
結婚や妊娠、出産、など、女性には男性と異なる健康管理が必要とされることが多々あります。このような社会の変化に対応し、多くの女性が安心して働くことができる職場環境を作るためにも、産業保健師は必要とされています。
ただし、産業保健師の需要が高まっていても、その求人はなかなか表に出て来ません。人気が高く非公開求人となることが多いので、転職エージェント（登録・利用ともに完全無料です）に登録するなどして、求人のタイミングを根気強く待ちましょう。
